2028年の半減期:本当に変わるものと、変わったように感じるだけのもの
4年ごとにブロック補助金は半分になり、そのたびに議論が振り出しに戻る。ここでは算術の部分と、物語の部分を分けて考える。
およそ4年ごとに、ビットコインは各ブロックで採掘者に支払われる報酬を半分に減らす。 予測不可能さで知られる資産クラスの中で、これは最も予測可能な出来事だ。日付を誰かが 発表するわけではなく、ルールが発動するブロック高がそのまま日付になる。
概要
- 発動条件
- ブロック 1,260,000
- 想定時期
- 2028年 第2四半期
- 変更前の補助金
- 1.5625 BTC
- 変更後の補助金
- 0.78125 BTC
- 発行量の変化
- −50%
算術の部分
新規供給は、既知のブロックで即座に半分になる。これは予測ではなく、プロトコルそのものだ。 年間発行率は流通供給量の約0.8%から約0.4%へ下がり、ビットコインの希薄化率は多くの国の マネーサプライを下回り、地上在庫の金の増加率をも下回ることになる。
二次的な影響は採掘者に及び、これは見落とされがちなほど厳しい。ハッシュレート当たりの収益が 一夜にして半減する一方で、電力契約、ホスティング、天井圏で購入した機材の減価償却といった コストは下がらない。歴史的に、半減期後の数か月は最も効率の悪い設備が売却され、統合され、 あるいは電源を落とされる時期にあたる。
物語の部分
半減期が強気相場を引き起こすという主張は、暗号資産の世界で最も説得力があるように 聞こえる最も弱い議論だ。過去3回の半減期は3つのデータ点にすぎず、それぞれがまったく異なる マクロ環境の中にあった。2012年は量的緩和の余波、2016年はICOブームの助走期、2020年は 世界的な流動性の洪水のさなか、2024年は現物ETFが始動した直後である。
半減期はビットコインを希少にするのではない。その希少性の予定表を読めるようにするだけだ。
2028年には補助金は1ブロックあたり0.8 BTCを下回り、このネットワークが2009年以来先送りして きた問いがもう一段大きくなる。取引手数料だけで、いずれセキュリティの費用を賄えるのか。 誰にも分からない。追う価値があるのはその物語であり、それは価格の話ではない。